KBC グループホールディングス株式会社 様

社員一人ひとりが未来を切り拓く「ジョブクラフティング」
～組織変革と人材成長の新たな挑戦の基盤に～

---

■■■KBCグループホールディングス株式会社について：

1953年8月に設立された、福岡市に本社を置く認定放送持株会社。
KBCテレビはテレビ朝日系列の基幹局として、自社制作率は27%と、民法ローカル局としてはトップクラスを誇り、九州・沖縄・山口の各エリア向けブロックネット番組ならず、全国ネットの番組も制作している。

Q.プログラム導入の背景と経緯
～変化の危機感から始まった挑戦～

中長期的な事業の成長戦略にともない、人材育成の在り方についても変革が必要に迫られていたなか、立ち上がったのが『人財未来プロジェクト』です。

これは、従来の現場に任せたOJTばかりではなく、組織ぐるみで人を育てていくための中長期的な人材戦略です。これまでよりももっと「個」としての社員に焦点を当て、組織全体で人材を育てていこうという狙いで動き出しました。

その施策の一環として、「ジョブクラフティング」の必要性に目を向けました。社員個々がみずからの原点に立ち返ること、そしてみずからの仕事の意義に立ち返り、主体的に仕事を創造していくことが、今こそ必要なのではないかと考えたのです。

会社として、社員一人ひとりが自分の手で未来を描くための環境を用意しよう、という思いがありました。
こうして、まずはKBCグループホールディングスに60名以上在籍している20代の若手社員たちに、ジョブクラフティングに取り組んでもらうことにしました。

Q2. プログラム実施後の変化と手ごたえ　
～自己肯定感の向上、そして実行可能なジョブクラフティング・プラン～

「同世代の社員からたくさんフィードバックをもらい、自分の強みに気づくことができ、大きく自己肯定感が上がった」
「自分のジョブクラフティング・プランを作ることで、これまでの自分が積み重ねて来たことと、将来目指したい姿がつながった」
「仲間からの率直な意見をもらって、自信がついた。まるで、就職活動以来の感動が蘇る体験だった」
といった声が挙がっていました。

私も当日の様子を見ていたのですが、社員たちが心から楽しそうにワークショップに取り組んでいたのが、印象的です。

また、リバース・フロウのプログラム運営の柔軟さにも驚きました。初日のワークショップ終了後もすぐに打ち合わせを打診され、参加者の様子や、聞こえてきた意見を反映しながら、翌日に向けての微調整が行われていました。現場のリアルな課題に即応する体制も、参加者の納得感を支えたのではないかと思っています。

Q3. リバース・フロウ社のサービスの特徴
～圧倒的な違いは、プログラムの組み立て方。声に寄り添い、ゼロベースから創り上げていく～

このテーマについて、何社かに相談をしました。ただ、本当にゼロベースからプログラムを創り上げていく唯一の会社がリバース・フロウでした。いわゆる既存のパッケージを提示したり、いくつかのコンテンツを組み合わせたりするのではなく、私たちの声に寄り添い、何度も打合せを重ねながら、ゼロからプログラムを設計していく柔軟性が大きな特徴ですね。
それは、例えばこんなことから感じられました。

　徹底したヒアリング

後になって思うと、最初の打合せのときの印象が、「一般的な課題のヒアリングとは違っていたな」ということです。
「課題の裏にはどんな理想があるのか？」という根源的な問いから終始ぶれることがないので、私たち事務局をはじめ、組織として本当に向き合うべき課題がどんどん明文化されていきました。
あれは、まさに「私たちがコーチングをしてもらっていたんだな」と思います。実際のプログラム設計から具体的なアウトプットへと導くプロセスを通して、「これこそ当社の真の課題に向けたオリジナルの解決策」という実感を持つことができました。

　現場の特徴や課題に応じた柔軟なカスタマイズ

オリジナルのプログラム設計だけでなく、初回ワークショップが完了した後すぐにクイックな打ち合わせを打診され、プログラム内容を随時、調整していただいたのが印象的でした。
クライアントのリアルなニーズに即した柔軟性に、安心感と信頼感を覚えました。

Q4. 導入をお勧めする企業・対象者
～固定化されつつある企業風土に、最適の変革ソリューション～

リバース・フロウが提供する「ジョブクラフティング・プログラム」は、若手に限らずミドルやシニア層にいたるまで、これからのキャリアに迷いを感じている層に適していると思います。 
例えば、長年にわたって人材の流動性に問題があるとか、新たな試みや若手からの提案がなかなか受け入れられない、だったり。こうした風土の職場には、まさにこのプログラムが活きると思います。 

特にミドルからシニア世代の方たちの中には、自己開示をしたりフィードバックを受けたりすることに対し、消極的な姿勢がある方も目立ちます。もし、そんな固定化されつつある企業風土を変革したい、という必要があるのであれば、社員が主体的にみずからの強みを認識し、仕事の価値を高める機会を用意してあげてはいかがでしょうか。継続的な取り組みを通して、いずれ組織文化へのポジティブな影響が出てくるのではないかと思います。 

まとめ 

KBCグループホールディングス株式会社
宮崎様、鬼塚様